鷲津晴人
今回は、社員教育の重要性や正しい方法、カリキュラムの進め方などについて詳しく解説していきます。
あなたにとって、「社員教育の成功」とは何でしょうか？
それは「社員を効率良く教育し、会社の利益に早く貢献してもらうこと」ではないですか？
さらに言えば、社員が自ら率先して仕事をこなし、あなたがいなくても事業が自動的に回るのが理想ですよね。
とはいえ、「そんな忠誠心のある優秀な社員を教育するのは難しい……」と思うでしょう。
実際にうまく社員を教育できず頭を抱えている大手企業、中小企業の社長や人事担当は多くいます。
でも、社員教育の重要性を認識して正しい教え方とその流れをおさえれば、事業をうまく操縦してくれる社員は育ちます。
しかも、社員教育をすれば、国から助成金が受けられるので、勘定面でもメリットが大きいです。
この記事では、社員教育に関する具体例（ポスター、セミナー研修……etc）やおすすめの本など、細かく解説していきます。
あなたが今抱えている社員教育の悩みをすべて解決してください。
社員教育を行う意味や重要性とは？社員教育をしないのは問題？
社員教育とは一般的に「企業が社員に対して与える教育」のことであり、以下2つの意味でとても重要性があります。
- 会社の業績や利益、事業の拡大
- 社会貢献できる人材へ育成
社員を教育する第一の目的は「多くの利益を出して、事業を拡大していくため」です。
「利益はそこそこでいい、事業規模も今のままでいい」のなら、わざわざ社員を雇って教育する必要性がないです。
教育が大事とは言え、「自社で活躍できる人材に育ちさえすればいい」という考え方はよくありません。
社員を雇っている以上、その人の人生も背負っているからです。
社員教育には、その人がどの会社でも通用するビジネススキルを身につけられるように手助けするという「社会的意味」も込められています。
よって、社員を雇っていながら「全く教育しない」「育成に力を入れない」のは問題ですし、論外です。
自社のためにも、社会のためにも、質の高い社員教育を行ないたいです。
【社員教育の正しいやり方】大手企業と中小企業ではどう違う？
大手企業と中小企業では、社員教育のやり方は違ってきます。
それは「社長との距離がどれだけ近いか」で社員の成長度合いが変わるからです。
大手企業であれば、上層部（社長や役員）と社員の距離は遠いです。
そのため、上層部の意向が伝わりづらい環境と言えます。
ですから、人事部がうまく教育内容を体系化して、いかに会社の方針を社員に浸透させられるかが教育の鍵となります。
対して、中小企業であれば、上層部と社員の距離は近いです。
企業によっては、社長自ら講義やセミナーを行うこともあります。
上層部と社員の距離が近ければ経営方針が伝わりやすいので、大手より中小企業の方が教育しやすいです。
ですから、中小企業が大手の真似をして「人事部主体の（社長が出てこない）社員教育」をすると、せっかく強みを活かせずもったいないです。
中小企業の社長の場合、「日常でいかに社員と接して教育していくか」が最も大事なのです。
あなたの会社の規模感、上層部と社員の距離感を考えて、教育の適切なやり方を考えたいです。
【社員教育の方法】6つの例とその効果とは？
社員教育の方法は主に以下の6つの例があります。
- 社内ポスター
- セミナーや研修
- webやe-ラーニングなどのオンラインの活用
- OJTトレーニング
- マニュアルを作成する
- 通信教育
前述したように、会社の規模感や社長との距離感によって社員教育の方法は変わってきますが、一般的な方法とその効果を順に解説していきます。
社員教育の方法と効果1.社内ポスター
社員教育の方法の1つ目は「社内ポスター」です。
社内に教育したい内容のポスターを貼っておくと、伝えたいことが効率良く社員に浸透していきます。
なぜポスターを貼るだけで覚えてもらえるかというと、人間には「単純接触効果」といって「何度も触れるものほど覚えやすい」という心理学があるからです。
単純接触効果（たんじゅんせっしょくこうか、英: mere exposure effect）は、（閾下であっても）繰り返し接すると好意度や印象が高まるという効果。
引用元：Wikipedia「単純接触効果」
ポスターは自社で作成してもいいですが、以下のような会社に外注して作ってもらうこともできます。↓
ポスターを自社で作るか外注するかは予算と相談しながら決めてください。
単純接触効果を利用できるポスターを活用して、効率よく社員教育を行いましょう。
社員教育の方法と効果2.セミナーや研修を活用する
社員教育の方法の2つ目は「セミナーや研修を活用する」です。
講師が複数人の研修対象社員を集めて、講義形式でセミナーをする一般的な教育方法です。
「一般知識・実務・専門業務」など、様々な内容を一度に複数の社員に「見せる・聞かせる」ことができるので、最も効率的に教育できます。
基本的に、講師は人事部や役職クラスが担当しますが、以下のようなセミナー専門会社に外注もできます。↓
引用元：「リクルートマネジメントスクール」「クリエイトの教育・研修」
新人社員のビジネスマナーや一般知識などの研修では、外部講師に依頼しているケースが多いです。
教育内容に合わせて、自社でやるか外部講師に依頼するかを決めるといいでしょう。
社員教育の方法と効果3.web（オンライン）やeラーニングを活用する
社員教育の方法の3つ目は「web（オンライン）やeラーニングを活用する」です。
webサイトを使って映像（動画やビデオ）を視聴させたり、eラーニングを使って電子テキストで読ませたりして、事業に関する知識をつけさせる方法です。
映像を使う方法としては、講師がセミナーを行う様子を動画に録り、DVDにしたりYouTubeにアップしたりする方法があります。
一度録画しておけば、更新する情報がない限り使い回しができるので、教育側の労力が減るというメリットがあります。
eラーニングを活用する場合は、自社で作成すると時間も手間もかかるので外注しましょう。
以下のように、eラーニングを提供してくれる会社はたくさんあります。↓
社員教育する際は、webやeラーニングを活用して教育側の労力を減らすことも考えたいです。
社員教育の方法と効果4.OJTトレーニング
社員教育の方法の4つ目は「OJTトレーニング」です。
OJTとは「On the Job Training」の略で、実務を通して経験豊富な社員からそうでない社員へ知識やスキルを伝授する方法です。
OJTは、即戦力にしたい場合に最適な教育方法です。
というのも、OJTはセミナーや動画視聴と違って「アウトプット」を伴うからです。
精神科医の樺島紫苑氏によると、人が何かを覚える時はアウトプットを伴わないと意味がないと断言しています。↓
人間の脳は、「重要な情報」を長期記憶として残し、「重要でない情報」は忘れるように作られています。「重要な情報」とは、インプットしたあとに何度も「使われる情報」です。つまり、インプットしても、その情報にを何度も使わないと、すぐに忘れてしまうのです。
引用元：「学びを結果に変えるアウトプット大全」
つまり、OJTを積極的に活用すれば社員が早くスキルを習得してくれるので、早く即戦力になってくれます。
社員教育の方法と効果5.マニュアルを作成する
社員教育の方法の5つ目は「マニュアルを作成する」です。
マニュアルは規模が小さい会社ほど必要です。
その理由は主に以下の4つです。
- その人の能力に関係なく、一定の能力以上の仕事ができるようになる。
- 社員の入退社時の仕事の引き継ぎがスムーズになる
- マニュアルが先生となるので、効率よく育成ができる
- ミスを減らせる
また、マニュアルはチェックシート化しておくと、社員にとって使いやすくなります。
やることが明確になりますし、日頃からチェックしながら使うことで自然と業務を覚えられるからです。
動画やeラーニングと同じく、マニュアル化しておけば教育側の手間が省けるのもメリットの一つです。
具体的なマニュアルの作り方や改善方法については「マニュアルの正しい作り方」の記事で詳しく解説しているので参考にしてみてください。
社員教育の方法6.通信教育
社員教育の方法の6つ目は「通信教育」です。
通信教育とは、専門会社が製作した教材（教科書・DVDなど）を社員に与え、自主的に学習してもらう方法です。
通信教育は、すでに出来上がった教材をそのまま利用することになるので、教育側にとってはラクです。
社員としても場所を選ばず学習できますし、紙の教材であれば書き込みもできたりと自由度が高いので、学習効率も高まります。
しかし、通信教育には「一般教養、基礎知識、自己啓発」が多いので、専門業務のスキルを学ばせるのには向いていないかもしれません。
「PHP研究所」のような通信教育会社をチェックして、学ばせたい内容があれば検討してみてもいいでしょう。
【社員教育のカリキュラム】6つのテーマとその進め方
社員教育のカリキュラムは主に6テーマが考えられ、進め方は以下の通りです。
| 新人・若手社員 | 1 | ビジネスマナー |
| 2 | パソコンスキル | |
| 3 | コンプライアンス | |
| 中堅社員・役職クラス | 4 | コミュニケーションスキル |
| 5 | キャリアアップ | |
| 6 | モチベーションアップ |
上記のように、社員の経験やレベルに合わせてステップを踏んでいく必要があります。
それぞれのカリキュラムと流れについて、順に解説していきます。
社員教育のカリキュラム1.ビジネスマナー
社員教育カリキュラムの1つ目は「ビジネスマナー」です。
ビジネスマナーは、主に「内定者」や「新人社員」に対して行うもので、ビジネスパーソンとしての一般常識を身につけてもらうことを目的としています。
ビジネスマナーを身につけさせるためには以下のような内容が必須となります。
- 挨拶
- 電話対応
- 来客対応（お茶の出し方）
- 訪問対応
- 名刺交換
- 身だしなみ
- 言葉遣い
- メールマナー
- 報連相の仕方……etc
これらは大学を卒業して間もない新社会人はほとんど身につけていないので、最初の段階で徹底的に教育したいです。
教え方は「セミナー研修」を活用するのが一般的です。外部の講師を雇って教えている企業が多いです。
また、一部の学生の中には一般常識やモラルにかけている人も少なくありません。
ですから、場合によっては一般常識や倫理的な内容も必要でしょう。（とはいえ、そのような学生は採用しないと思いますが……）
学生から社会人になるための「意識改革」のためにも、ビジネスマナーは必須の社員教育です。
社員教育のカリキュラム2.パソコンスキル
社員教育カリキュラムの2つ目は「パソコンスキル」です。
パソコンスキルの教育では、「Word」「Excel」「PowerPoint」など、仕事をして行く上で欠かせないツールを使いこなすスキルを習得させるのが目的です。
早く確実にスキルを身につけて欲しいので、アウトプットさせられる「OJT」か「セミナー・研修」で教えるのがベター。
「いまどき、Microsoftの基本ツールを使いこなせない学生なんているの？」と思うかもしれません。
確かに、ゼミや論文などに力を入れてきた学生ならパソコンを使えることが多いですが、体育会所属で運動に力を入れてきた学生は使うきっかけがないのでパソコンに疎いことが多いです。
どちらにしても、仕事で使うパソコンスキルはより専門的になるので、内定者・新人社員研修で学ばせておいた方が無難です。
最初の段階で学んでおかないと、のちの作業効率に影響、つまり会社の利益に影響が出てしまいます。
社員教育のカリキュラム3.コンプライアンス
社員教育カリキュラムの3つ目は「コンプライアンス」です。
コンプライアンスを直訳すると「『要求・命令・規則・法令・仕様・規格』などを順守すること」であり、ビジネスでは「法令遵守」という意味で使われています。
コンプライアンスの教育内容は、基本的に以下の3つです。
- 自社の事業に伴う法律
- 組織内のルール
- 社会的倫理、一般常識、モラル
教え方については、一般的な法律であれば「eラーニング」や「通信教育」、自社事業に関わる法令であれば「セミナー研修」や「OJT」が良いです。
一般的には「企業や社員が法律を守るための知識をつけること」がコンプライアンス教育の目的です。
法律が守られない事業が行われれば、刑事事件に発展して経営に大損害を与えてしまいます。
社員が法律を破らないように、コンプライアンス教育は重要です。
しかし、法律を守っていればいいということでもありません。
法律は守っていても、一般常識やモラル、倫理に反した事業をすれば、事件にはならないまでも会社のイメージダウンに繋がります。
コンプライアンスは、ただ単に法律を守らせるためではなく、人として、ビジネスパーソンとして正しい行動をさせるために必要な教育です。
社員教育のカリキュラム4.コミュニケーションスキル
社員教育カリキュラムの4つ目は「コミュニケーションスキル」です。
社員教育のカリキュラムの中でも、この「コミュニケーションスキル」は最重要視したいです。
なぜなら、すべての経済活動は「人間同士の繋がり」で成り立っているからです。
つまり、コミュニケーションスキルなしでビジネスは成立しませんし、成功もありえません。
コミュニケーションスキルとして取り上げたい項目はたくさんあります。↓
- 報連相
- スケジュール調整
- 信頼構築力
- 営業力
- 交渉力
- プレゼン力
- 提案力（発言力）
- チームワーク
- ヒアリング
- コーチング（アドバイス）
- リーダーシップ
上に行くほど「新人、若手社員」に必要なコミュニケーションスキル、下に行くほど「中堅社員」や「役職クラス」に必要なコミュニケーションスキルです。
新人・若手社員には「人とより良く関わるためのスキル」を身につけさせたいところ。
「営業」なら顧客と良い関係が築けて売上に直結するでしょうし、「事務や管理」なら仲間との連携が取れて「効率的な仕事＝コスト削減」につながるでしょう。
中堅社員・役職クラスには「部下の育成スキル」を身につけさせたいです。
経験豊富な中堅社員なら、若手に対して実体験に基づいた「生きた知識やスキル」を与えられます。
生きた知識ほど売上や利益に直結するものはないですから、豊富な経験を確実に部下に伝えられるコミュニケーションスキルを身につけさせたいです。
コミュニケーションスキルを教育するためには「経験」が伴いますから、OJTや外部のコンサルを雇うことが有効です。
ちなみに、弊社代表北岡のコンサル事例の中に、「スタッフたちが自発的に動いて」商品の価格アップを成功させた企業があります。
実際に、平均単価2倍、利益3倍、成約率1.5倍を達成しています。
社員教育のカリキュラム5.キャリアアップ（目標設定と管理）
社員教育カリキュラムの5つ目は「キャリアアップ（目標設定と管理）」です。
中堅社員に、この先10年20年、どのようなキャリアを形成していくかを考えさせることはとても重要です。
中堅社員になってくると、業務に慣れて気持ちに余裕が生まれてくるので、将来のことを考えるタイミングとして最適です。
また、できる仕事も増えているので、今の自分に最適な（最も力を発揮できる）分野はどこかを見極めてもらい、その道に進んでもらった方が、会社にとっても社員自身にとってもプラスになります。
キャリアアップについて考えさせる時は、以下の2つの項目を提示します。
過去を分析し、現在の気持ちを整理し、未来にどうつなぐかを考えれば、自ずと進みたい道が見えてくるはずです。
中堅社員の段階で「キャリアアップ」について深く考えさせ、「自分で目標を設定して管理する力」を身につけさせたいです。
社員教育のカリキュラム6.モチベーションアップ
社員教育カリキュラムの6つ目は「モチベーションアップ」です。
新人・若手の頃こそやる気に満ち溢れていたものの、中堅になってくるとだんだんやる気が落ちる社員が出てきます。
社員のモチベーションが下がると業績が下がる傾向がありますから、もう一度意欲的に働いてもらえるように教育する必要があります。
しかし、社員のモチベーションを「上げる」ことは考えてはいけません。
モチベーションとは「感情」、つまり「好き嫌い」と同じです。
「にんじん嫌い」の人に「にんじん好き」になってもらえないのと同じように、モチベーションが低い人にモチベーションを上げさせることはできません。
では、どうすればいいかと言うと、「モチベーションを下げない仕組みを作る」ことです。
モチベーションが下がる原因は社員によって違います。大量の仕事を前にしてやる気になる人もいれば、げんなりする人もいます。
ですから、社員のモチベーションを下げないためには、社員一人ひとりの力量を知り、その人にあったマネジメント（行動管理）を行うことが重要なのです。
社員のモチベーションを上げる方法については「スタッフのモチベーション管理（Podcast)」でも解説しているので、参考までに聞いてみてください。
社員教育を委託（アウトソーシング）するメリットとデメリット
【社員教育の方法】の章でも何度か紹介しましたが、社員教育を自社で行うのではなく、外部委託（アウトソーシング）することもできます。
外部委託（アウトソーシング）のメリットとデメリットは以下の通りです。
| メリット |
|
| デメリット |
|
上記のように、社員教育を外部委託（アウトソーシング）することには一長一短あります。
なので、一般常識やビジネスマナーなどについては「外部委託」、自社の専門業務に関する教育については「自社でセミナー研修・OJT」をするのが賢い選択です。
そうすることで、一般知識も専門知識も「バランスよく」かつ「コストを抑えて」教育することが可能です。
外部委託（アウトソーシング）する際は、以下の点に気をつけて講師を選んでください。
- プロとして十分な研修を提供してくれるか？
- 結果にコミットしてくれるか？（その実績があるか？）
- 自社の雰囲気や事業分野に合っている講師か？
委託会社で大きい会社だと「パソナ」「インソース」などがありますので、どんな研修があるか一度のぞいてみても良いです。
あなたの会社の事業方針に合わせて、社員教育を外部委託（アウトソーシング）するか自社で行うかを決めてみてください。
社員教育について学べるおすすめの本や書籍は？
社員教育について学べるおすすめの本や書籍については、以下3冊が世間的に評価が高いです。
脳から変えるNo.1社員教育 (社員が驚くほど意欲的に動くプログラム) 今どきの若手社員を“脳の使い方”から変えて「戦力となる人材に育てる手法」を具体的に解説しています。 実際に「前向きな社員が増え、業績も過去最高を記録」「プロジェクトがスムーズに進むようになった」との声が届いているようです。 著者の西田氏は、ビジネスメンタルトレーナーとして、会社、組織、ビジネスパーソンに脳のトレーニングを指導し、大きな成果をあげています。 |
小さい会社は社員教育で業績を上げろ！ 中小企業の社長さん向けの本です。 小さい会社ほど社員教育をおろそかにしがちですが、従業員の育成に力を入れるだけで、自社を「高収益企業」に変えられるということが解説されています。 中小企業の社長やOJT担当が、手間をかけずに社員を効率よく即戦力にする方法が知りたい場合は読む価値ありです。 |
 人材育成の教科書―自分で考え行動できる新入社員の育て方
この本のキーワードは「目的意識」「ヒューマンスキル」「真剣な情熱」。 これらをどう考え、どう伝え、どうやって「自分のもの」として身につけさせるかを、現役の人材育成担当者が実際の事例を使って解説しています。 今まで何をやっても効果が実感できなかった、人材担当、経営者や管理職の方におすすめです。 |
ご紹介した本に一通り目を通しておけば、「社員教育」に関する知識はある程度身につきます。
ただ、その知識をあなたが実際の社員教育に落とし込み、結果を出せるかは別の話です。
というのも、本には一般論しか書かれていないからです。
膨大な情報の中から、あなたの会社に適した社員教育の方法を見つけ、自ら「検証・改善・取捨選択」をするのは大変な作業です。
それなら、実際に社員をうまく育成して利益を上げている他社の社長さんや成功事例をたくさん知っているコンサルタントからアドバイスを受けた方がラクですし結果は早いです。
「業績につながる即戦力を早く育てたい」と思っているなら、弊社代表北岡のコンサルティングを活用してみてください。
前章でもご紹介している通り、北岡はこれまでに何百社ものコンサルに携わり、実際に相談者の売上を「20倍」にした実績があります。
社員教育の本で学ぶのもいいですが、最短で利益につなげたいならコンサルを活用した方が確実です。
社員教育に関するテンプレートを無料で取得する方法
社員教育を自社で行う際、無料で研修資料やテンプレートを取得できるサイトを使うと便利です。
例えば、以下のサイトなら「無料」で研修資料のテンプレートをダウンロードできます。↓
引用元：テンプレートバンク「『新入社員教育教材』のテンプレート（書式）一覧」
ただし、無料でダウンロードするには「メールアドレス」の登録が必要です。
とはいえ、テンプレートには必要最低限の内容しか書かれていないです。
独自の内容を盛り込みたいときは、自社で資料を作成する必要があります。
その際の参考として、上記のサイトを利用してもいいでしょう。
自社の社員教育を円滑に進めるためにも、すでに作成されているテンプレートを参考にしてみてください。
社員教育にかかる平均的な費用（コスト）はいくら？
社員教育にかかる平均的な費用（コスト）は、社員一人当たり「38,752円」と言われています。（ちなみに1社あたりは「6,733万円」）
上記は、産労総合研究所の「2018年度 教育研修費用の実態調査」のデータで明らかにされています。↓
引用元：産労総合研究所「2018年度 教育研修費用の実態調査」
教育研修費用の「予算」「実績」共に、1社あたりでも、社員1人あたりでも、3年連続で増加しているようです。
どの会社も従業員の育成に力を入れているということです。
上記のデータを目安にして、自社の社員教育に対する予算を考えてみてください。
社員教育を行うと使える助成金や補助金とは？
社員教育をする際は、可能なら「国からの助成金（補助金）」を利用した方が良いです。
助成金を利用できれば、社員教育の費用を抑えることができ、会社の勘定面でメリットが大きいです。
社員教育をする際に使える助成金（補助金）は「人材開発支援助成金（旧キャリア形成促進助成金）」と言い、条件や助成内容は以下の通りです。↓
引用元：厚生労働省「人材開発支援助成金」
自社の方針に合わせて上記7つのコースから選び、計画書を作成して申請することで、国から助成金を受けられます。
助成金の申請から受け取りまでの流れは、簡単に以下の4つのステップを踏みます。↓
- 事業主訓練実施計画届の作成
- 研修・訓練の実施
- 事業主支給申請書の提出
- 助成金の受け取り
（※申請書のダウンロードや詳細はこちらから確認できます）
また、助成金は当然のことながら返済の義務はありません。
なので、コストを削減しながら、社員のスキルアップを図ることができます。
「人材開発支援助成金」は、中小企業にとってコストをかけずに社員を育成できるメリットの大きい制度です。
社員教育を行う際は、利用できるかを必ず確認しておきたいです。
【まとめ】社員教育は会社に合わせた正しい方法で！
社員教育を行う際は、あなたの会社の色（規模感、従業員数、事業内容など）に合わせて最適な方法で行いましょう。
会社の色に合わない教育方法やカリキュラムを採用しても、思うように事業拡大につながらなかったり、余計なコストがかかったりしてしまいます。
例えば、大手企業なら人事部を間に入れて教育内容を体系化し、たくさんの社員をいかに効率よく教育できるかを考えたいです。
大手企業が社員一人ひとりに時間をかけて教育するようなことがあったら、事業拡大のスピードが落ちてしまいます。
逆に中小企業なら、「社長と一般社員との距離が近い」という強みを活かしたいです。
社長が自ら研修を行なったり、実務に関して直接アドバイスしたほうが、社員の刺激になって育ちやすいですし、何よりも会社を好きになってくれやすいです。
そんな中小企業が大企業のように体系化しすぎると、教育する側はラクかもしれませんが、「社長と距離が近い」という強みを生かせずもったいないです。
会社の業績アップに貢献してくれる人材を早く育成するためにも、社員教育は自社にあった方法をよく考えて行いたいところです。
でも、どんな方法で社員を教育すれば良いかわからない人もいるのではないでしょうか？
そういった悩みがあるなら、弊社代表北岡のコンサルを検討してみてください。
コンサルを活用すれば、あなたの社員教育の悩みに合わせた解決策を提案できます。
しかも、北岡は今までに1000社以上の中小企業のコンサルをしており、成功率は「93.8%」を誇っています。
実際にコンサルを受けた企業の中には売上を「20倍」にした事例もあります。
そういった成功事例も踏まえてアドバイスできるので、実利につながる確率は高いです。
この記事が「社員教育」に関する悩みを解決する一助となれば幸いです。
